1960年代、過剰消費と人口増加、科学技術の圧迫により、生物・生態系を取り巻く環境は一気に悪化し、地球規模の環境破壊が引き起こされ、大きな社会問題となりました。1970年代になると、それにたいする「環境保護」という活動が起こり、「環境保護」を標榜する数多くの団体が登場します。また、また環境破壊を引き起こす経済活動に国はさまざまな制限をかけはじめましたが、現実は経済最優先の政策がとられ、インフラ整備に対しての予算は膨大で、自然環境の面では国や地方自治体の施策が遅れ、「環境保護」活動は細々とした市民レベルにとどまる状況がその後30年近くつづいてきました。

　しかし、自然環境は加速度的に荒廃が進み、21世紀を迎えたころには、荒廃した山中には動物たちの食物も少なくなり、動物が山を降りて里で畑を荒らしたり、人に襲いかかったりといった事象がでてきました。こうした状況に、全国の林業関係者や環境保護団体は政府に圧力をかけはじめ、国も重い腰を動かざるをえない状況に至っています。こうして、本来は自然環境保護ですんだのですが、人の手で自然を保全せざるをえないほど海や山の荒廃が進み、保護から保全という、より強い処置が必要な段階になっています。山の荒廃は、海の荒廃に直結しているので、生態系が崩れはじめてきて気がつくと、海の砂漠化がすすみ、近海の魚介類の漁獲量が大幅に減少するという社会問題になっています。こうして、海も保護から人の力で保全しなければ、海の森も消滅してしまうという危機的な状況がつづいています。